「ドラえもんが五輪誘致の特別大使」というセンスは国際的に通用するのか

今回の猪瀬知事のNYT問題発言によって2020年五輪招致は黄信号と言われていますが、東京が開催地に選ばれるためにはそれ以外にも大きな課題があるようです。

東京五輪招致のための特別サイトがあるのをご存じでしょうか。

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このサイトは英語とフランス語に訳されており、英語版がこちらです。

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このサイトを見たある米国の著名人が、「こりゃあひどい!」とブログで指摘しています。

“World’s Worst Website”(史上最悪のウェブサイト)

ブログを書いたのはデビット・ミーアマン・スコット氏。『マーケティングとPRの実践ネット戦略』や『グレイトフル・デッドにマーケティングを学ぶ』などの著書で、日本でもよく知られているマーケターです。

スコット氏は日本に7年住んだ経験もあり、奥さんも日本人という親日家。であるにもかかわらず、というか親日家だけに、かなり辛辣な言葉でこのサイトの問題点を指摘しているのです。

スコット氏の主張をまとめてみます。

1,お役所的表現ばかりでつまらない
「ビジョン」のところを見ると、「グローバルインスピレーション」とか「ユニークバリュー」などなど、使い古された言葉のオンパレードで、東京である理由が全くなく、そのまま他の都市(イスタンブールやマドリッド)に置き換えても通用してしまう。

2,日本のローカルむけのコンテンツをそのまま翻訳してもダメでしょう
日本にいたからよくわかるが、日本の組織がグローバル市場に行こうとするときに、日本でのコンテンツをそのまま翻訳するだけで、相手のマーケットに合わせることを考えていない傾向があり、ここでもそれが見られる。「買い手は誰か」、相手のペルソナを考える視点が抜け落ちている。

3,相手は大人なのだから「ドラえもん」はやめようよ
買い手は誰かというと、誘致する場所を決める国際オリンピック委員会の115人の投票メンバーである。日本市場ではない。にもかかわらず、「大人気のドラえもんがスペシャルアンバサダーに」というのは彼らには全くアピールしない。11才の子供ではないのだ。

「投票までまだ4ヶ月あるので、東京が五輪招致をするにはサイトコンテンツを再考すべき。真にグローバル化する必要がある。それには買い手(オリンピック委員会の投票メンバー)のペルソナを理解し、彼らにアピールするサイトコンテンツを作るクリエイターが必要である」。

最後はややスコット氏の自己アピールっぽく聞こえなくはないですが、氏の指摘は私もその通りだと思います。

というのは、「2020東京五輪招致サイト」はソーシャル的に見ても明らかに海外より国内に重きを置いているからです。

FacebookとTwitterのアカウントもあるのですが、両方ともアカウントタイトルが日本語であることに驚きます。たとえばFacebookは「東京2020オリンピック・パラリンピック – Tokyo2020」。といちおうバイリンガルタイトルになっていますが、ここまで漢字が多いと、日本人以外はよほどでない限りはフォローしません。投稿も、時々英語が混じる程度、ほぼ日本語で書かれています。YouTubeのチャンネルもあり、動画もたくさん上がっていますが、ほぼ日本語の動画。

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対してイスタンブールのソーシャルは、投稿はトルコ語と英語が交互にバランスよく並んでおり、グローバル性、国際アピールという点で日本はかなり遅れていると言わざるを得ません。

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ただ、フォロワー数を見ると、二都市はいい勝負です。東京はFacebookが58920人、Twitterが16043人。対してイスタンブールはFacebookが84247人、Twitter12477人。

まさかの猪瀬発言で東京が突然不利な状況になり、東京開催の気運が下がっています。いっそもうイスタンブールに譲ってしまえば、という声も一部聞かれますが、何しろこれまでだけで75億円ものコストがかかっている大きなプロジェクトです。そうやすやすとあきらめるわけにはいかないでしょう。

スコット氏の言う通り、あと4ヶ月あるのです。

まずはスコット氏の指摘通りオリンピック委員会の投票メンバーを意識したサイトコンテンツを見直す。そしてせっかくたくさんのフォロワーがいて注目も集まっているのですから、ソーシャルの力を活用してほしいところです。FacebookもTwitterも、英語用のアカウントを新たに用意したほうがターゲティングしやすいと思います。そこでは英語のみで、グローバルに通用するコンテンツをどんどん発信する。コミュニティ化して「東京招致のムード」を作っていく。

良いコンテンツであればすぐに広まるのがソーシャルメディアの有利な点ですし、4ヶ月は短いようですが、逆に言えば息切れせずに集中できるいい期間とも言えます。

「買い手のペルソナにむけてコンテンツを作る」

スコット氏の指摘こそ、オリンピック招致に限らず、日本が今一番必要な視点なのかもしれません。